2006年02月25日13時00分掲載
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イラン核問題
イラン核問題の情報操作といじめの構造 テヘラン留学中の大村一朗氏の現地報告
イランの核開発問題を国際原子力機関（ＩＡＥＡ）緊急理事会が国連安全保障理事会に付託する決議を採択したことに対して、イランが強い反発を示しているのはなぜか。イランの主張と権利に冷静に耳を傾ける前に、「イランは核兵器製造を目論んでいる」という印象を与えるような欧米の主張だけがまかり通っていないだろうか。テヘランに留学中の大村一朗さんは、欧米ロシアの裏切りと搾取に翻弄されてきたイラン近代史をひも解きながら、核脅威論は米国の対イラン戦略にそった情報操作だと分析する。大村さんの周囲の学生たちは、大国の威嚇や軍事攻撃にはけっして屈しないと語るとともに、これまで欧米とは一線を画してきた日本がＩＡＥＡで賛成票を投じたことに落胆しているという。（ベリタ通信）
大村一朗＜イラン便りＮｏ．１４＞
２月初旬、前期試験が終わったばかりの閑散としたキャンパスで、偶然クラスメートのひとりハサンと出くわした。彼は私を見ると、にやりと笑って口を開いた。
「サラーム、元気か？ 昨日、日本は賛成票を入れてくれたなあ。日本人ってのは、ちょっと昔に原爆落とされたこと、もう忘れちまってるのか？」
昨日２月４日のＩＡＥＡ（国際原子力機関）の緊急理事会において、日本を含む２７カ国がイラン核問題の安全保障理事会への付託に賛成票を投じた。「安保理への付託」という言葉は、３年前アメリカによるイラク開戦に道を開いた安保理決議１４４１を連想させるように、これまで数年にわたってイランへの脅し文句であった。それがとうとう現実になってしまった。もちろん、そこで即イラン攻撃が審議されるわけではない。まずは経済制裁からじわじわと始めることになるだろう。いずれにしても、これまでＩＡＥＡの枠内の問題であったイラン核問題が、安保理という国際舞台で料理されることになったのは、イランにとっては致命傷だ。ＩＡＥＡでの協定はけっして義務ではないが、安保理での決議は、違反すればすなわち国際法違反として制裁の対象となる。
「いいや。日本人は原爆を落とされたことを忘れてはいないよ。戦争を早く終わらせるためだったとアメリカは言うけど、結局は実験材料にされたんだ。それは１つの歴史的事実として忘れないけど、いつまでも恨んでいたって仕方ない」
私がそう言うと、彼は鼻を鳴らすようにこう答えた。
「そうだな。それに、原爆２発も打ち込まれて戦争にも負けて、国は米軍基地でいっぱいだけど、最後は経済で勝ったんだしな」
彼が言いたいことはわかっていた。この世界には正義もくそもない。アメリカの言いなりになって繁栄するか、逆らって潰されるかだ。どんなにイランが正義を唱えようと、西側のメディアが伝えるのは、「世界の秩序を守るアメリカがならず者のテロ国家による核兵器入手を懸命に阻止しようとしている」という構図ばかりである。
◆イランの石油事情
ハサンは続けた。
「イランは核エネルギーの技術を獲得する権利がある。核兵器が欲しいって言ってるんじゃない。どうしてイランだけが持っちゃいけないんだ？ イランの石油はあと４０年ほどで枯渇してしまう。天然ガスはまだたっぷりあるけど、石油はできるだけ節約していかなければならない。そのためにも原子力発電が必要なんだ」
イランの石油埋蔵量は、１９９９年時点で９３０億バレルとされている。採掘量は１日３７９万バレルほどなので、単純計算すれば約60年後に尽きることになるが、人口の増加など時とともにエネルギー消費は増すと考えれば、４０〜５０年後に枯渇するという計算も間違いではない。この事実は、国家財政を原油輸出による収入に頼りきっているイランにとって火急の懸案事項であり、代替エネルギーの確立とともに、石油の国内消費の節約が求められている。
イランの抱える「石油問題」についてもう少し説明したい。まず、イランは世界第４位の原油輸出国でありながら、国内消費用の石油を大量に外国から輸入している。原油はたっぷりと出るが、精油施設の不足と老朽化のため、国内で精製された石油だけでは国内消費をまかなえず、わざわざ海外から国際標準価格で買い入れているのである。それをリッター１０円ほどの国内価格で流通させるために、せっかくの原油収入を補助金として投入することになる。目下イラン政府の目標は「石油輸入中止」であり、そのために国内の精油施設の増加や改良とともに、国内消費を抑えるため正月明け（イラン正月３月２１日）にはいよいよガソリンの配給制を始めることが決まっている。
こうした背景のもと、イランは石油の代替エネルギーとして原子力発電を求めているわけだが、いつの間にか世界では「イランは核兵器製造を目論んでいる」という印象が先走っている。
◆伝えられないイランの主張と権利
では、なぜ「イランは核兵器製造を目論んでいる」という欧米の主張がまかり通っているのか。そこには、明らかにマスコミの意図的な報道の仕方がある。
核問題に登場する専門用語は、一般の人には難しい。例えば、争点となっている「ウラン濃縮」という作業は何を指しており、実際どれほど危険なものなのか。そうした説明を抜きにして、「ウラン濃縮活動は国際社会への挑戦である」とか、「イランが核兵器製造につながるウラン濃縮を諦めないかぎり―」などというアメリカ政府ばりの記事を載せて、アメリカのイラン戦略の一翼を担おうとしている日本のメディアのなんと多いことか。
まず、ウラン濃縮とは何か。天然ウランの中で、原子力発電や核兵器に利用されるウラン２３５の比重を高めることである。天然ウランを遠心分離器に入れると、軽いウラン２３５だけが中心付近に残る。この作業を繰り返してウラン２３５の比重を高めることが、いわゆるウラン濃縮作業である。
ウラン２３５は濃縮比率に応じて、低濃縮ウラン（５％以下）、高濃縮ウラン（２０％以上）、そして兵器級ウラン（９０％以上）の3つに分かれる。原子力発電に必要なのは低濃縮ウランであり、イラン政府が求めているのはこれである。ＩＡＥＡ（国際原子力機関）の監視の下で低濃縮ウランによる核エネルギーの平和利用（つまり原子力発電）を行なうことは、世界のあらゆる国に認められた権利であり、当然、日本もIAEAの監視下でこの低濃縮作業を行なっている。イランもまた、原発のための低濃縮作業だけが目的であり、ひそかに高濃縮を行なわないようIAEAの監視を受けると表明しているにもかかわらず、世界中からこれほどの非難と圧力を受けているのはなぜか。アメリカと敵対しているからである。
アメリカの言い分は、「低濃縮の技術を獲得すれば、いずれ高濃縮、そして兵器級ウランを獲得することも可能だ」とか、「イランは高濃縮の実験を密かに行おうとしている」といったものだが、長年にわたりイランの核開発を監視してきたIAEAは、そういった証拠は一切ないと退けている。にもかかわらず、こうしたいわれなき非難ばかりを流す報道が巷にあふれ、イランの主張と権利に関しては沈黙が守られているのが現状である。
◆無駄だった３ヵ国協議
先に述べたように、イラン側の主張は、発電用のための低濃縮作業を自国で行ない、それ以上の濃縮作業を行なわないようIAEA（国際原子力機関）の監視を受け続ける、というものだ。それを認めないアメリカがイランを軍事攻撃することを恐れたイギリス、ドイツ、フランスの欧州３ヵ国は、何とかイランに核開発を放棄させようと、２００３年以来、独自にイランと交渉を重ねてきた。
この欧州３ヵ国との交渉のさなか、２００４年１１月、イランは一時高まった安保理付託への危機を回避するため、一切の濃縮活動を停止することに合意した。この停止は、しかし、イランと欧州３ヵ国が何か恒久的な合意事項に達するまでの一時的な措置であり、交渉はここからが本番となる。この交渉期間におけるメディアの報道は巧みである。たとえば、ほとんどの記事で見られるのが、「ヨーロッパ側は○○のような提案をしたが、イランは受け入れなかった」とか、「ヨーロッパ側は○○するように強く要請したが、イランはその姿勢を変えなかった」という修辞法が取られ、常に「ヨーロッパ側が説得と努力を重ね、（イランのために）外交的解決を目指しているにもかかわらず、イラン側は自らの主張に固執し、強硬姿勢を崩さない」という印象を読む者に与えている。そしてそれをイランの“瀬戸際外交”と名づけ、まるでイランがより大きな経済的見返りを得るために欧州３ヵ国を“牽制”し、“揺さぶり”をかけ、わざと交渉を長引かせているかのような書き方をするメディアもある。明らかに読む者に北朝鮮を想起させようとの意図が感じられる。
本来、この件に関する報道は、イランが何を求め、それに対して英独仏がどのような妥協案を提示したか、というものであるべきだ。なぜなら、そもそもイラン側の主張には何も後ろめたいものはなく、それをヨーロッパ側が譲歩させようとしているのだから。
交渉の争点は、単純である。イラン側の主張は「核燃料（発電用低濃縮ウラン）とその技術の自国での開発」。それに対してアメリカの意を酌む英独仏は、「イランの核開発の一切の放棄」を求め、見返りとして経済援助やWTOへの加盟促進などを申し出た。この交渉が合意を見ないことは、双方の要求のあまりの食い違いから明らかである。イランが「時間の無駄だった」と憤るのも無理はない。
２００６年１月１０日、業を煮やしたイランは、欧州３ヵ国との合意を破棄し、研究用のウラン濃縮作業を再開する。それが引き金となり、去る２月４日の安保理付託となったわけだが、日本のメディアは「イランは協定違反をしたのだから、安保理付託はやむをえない」→「このようにイランは違反を繰り返してきた」→「だから核兵器開発を疑われても仕方がない」という論法の大合唱である。この濃縮停止の協定が合意された時、イラン側が口をすっぱくして「これは自主的な措置で、停止する研究活動の内容や期間はイランが独自に決定する」と述べていたにもかかわらず。
最近になってロシアが、核燃料をロシアで製造し、それを提供しましょうと申し出た。あくまで濃縮はロシア側で行ない、濃縮技術のノウハウまではイラン側には伝えず、核燃料だけを渡す、というものだ。メディアの論評の中には、「イランの核開発が本当に平和利用が目的なら、この提案を受け入れるはずだ」と決め付けているものがある。しかし、技術を与えない、ということはつまり、先進国が後進国に後進性を強いるということである。イランはこの人をバカにしたような提案を、しかし安保理付託が決まった今、一蹴することができないでいる。
◆欧米ロシアに翻弄されたイラン近代史
エネルギー政策は国の根幹である。たとえ積年の信頼関係がある友好国でも、自国のエネルギー政策をその国の手に握られてしまうことは躊躇される。いわんや、相手は欧米ロシアである。
イランの近代史は、欧米ロシアによる裏切りと搾取の歴史である。ヨーロッパ列強がイランに政治的介入を始めたのは18世紀後半から20世紀初頭に王制を敷いたカージャール朝の時代だ。当時、ヨーロッパで戦争が起こるたびに、どの国も要衝の地にあったイランと同盟を結びたがった。だが、彼らはイランを利用するだけして、自分の都合が変わると、イランへの約束の支援を中止したり、同盟を破棄したりした。
とりわけイギリスとロシアがイランの商業的利権を奪い合い、イランを半植民地化していった。国民には不人気で脆弱この上ないカージャール朝政府だったが、農民の反乱が起こればイギリスとロシアが鎮圧することになっていた。互いに敵対していた英露だったが、イランに関しては利害の一致から、協力してカージャール朝政府の延命に努め、甘い汁を吸い続けた。
１９０８年、イランで初めての石油が発見され、イギリスによって設立されたアングロ・ペルシアン石油会社にその利権は委ねられた。石油の利権にロシアもまた注目し始めた頃、イギリスはさらなる石油利権の確保のため、当時コサック旅団長であったレザー・ハーンにクーデターを起こさせ、カージャール朝を廃し、パハレヴィー王朝を創設させる。しかし、民族主義者であったレザー・ハーンはその後、英露の干渉に抵抗するようになり、ドイツへと心情的に傾斜していく。１９４１年、英露はイラン国内のドイツ人勢力を駆逐するという名目でイランに連合軍を進駐させ、レザー・ハーンを廃位に追い込んだ。しかし、真の目的はイラン国内の石油利権をドイツに奪われないためだった。
第２次大戦後、主権の回復と国内経済の復興のためには、イギリスに握られている石油産業を取り戻すことが必要である、という意識がイラン国民の間に広がり始める。それは瞬く間に国民的運動のうねりとなり、１９５０年、モハンマド・モサッデク議員を中心に進められた石油国有化に関する法案がついに満場一致で議会を通過する。同年、モサッデクが首相に選出されるとともに、アングロ・イラニアン石油会社（アングロ・ペルシアン石油会社の後身）の国有化が宣言された。
こうしてイランは自国の石油資源を自国の権利として取り戻すことに成功したが、喜びも束の間、怒ったイギリスは世界中にイランの石油を買わないよう圧力をかけ、国際司法裁判所に訴えるとともに、国連安保理にも提訴した。西側諸国はイランの石油をボイコットし、イランは危機的な財政難に陥る。そして1953年、これまでイギリスが独占していたイランの石油利権に割り込む最大のチャンスと見たアメリカが、ＣＩＡの画策によって国王派にクーデターを起こさせ、モサッデク政権を転覆させてしまう。こうして、わずか３年ほどで、イランの独立と民族主義の象徴であった石油国有化の夢は、大国の思惑に踏みにじられる結果に終わった。その後、石油資源は欧米メジャーの管理下に置かれるとともに、アメリカの保護を得た国王による独裁政治が、１９７９年のイラン・イスラム革命まで続くことになる。
イラン・イスラム革命によって、イランにおける一切の権益を失ったアメリカは、現在まで一貫してイラン敵視政策をとり続けている。クリントン政権はイラン・リビア制裁法（イランおよびリビアと多額の商取引をした外国企業を米国市場で制裁する法律）を発動し、イランの主たる輸出品である石油や天然ガスなどのエネルギー分野でイランと新たな契約を結ぼうとする国に圧力をかけ、契約を破棄させてきた。これまで幾度となく中国とロシアがイランに原子炉の建設を約束してきたが、アメリカによる圧力でことごとく中断された。日本が２０００年に開発権益を獲得したアーザーデガーン油田も、開発が決まれば日本から巨額な投資が流れるとして、ブッシュ政権は「核拡散防止とテロ対策」の面から日本に強く中断を求めている。最近ようやく契約がまとまりつつあったインド・パキスタンへの天然ガスパイプラインの建設計画も、「イランに対して何らかの経済制裁が発動された場合、交渉継続を断念するつもりだ」とパキスタン首相が発言し、イラン政府はこの契約がいかに彼らにとって有益なものであるかを説明するのに必死である。
このような歴史体験を持つイランに、欧米ロシアは、自分たちを信用し、核技術を完全に放棄するよう迫っているのである。ロシアが、今後、イランとの関係悪化やアメリカからの圧力で、核燃料の提供を突然破棄しないという保証がどこにあるだろう。その時ヨーロッパ諸国がイラン側に立ち、イランが納得する代替案を提示してくれる保証など、あるはずもない。
◆日本の姿勢を問う
安全保障理事会への付託によって、これまでアメリカが個人的に世界に対して圧力をかけてきたイランへの経済制裁を、今度は国際的な取り決めとして実行できるようになる。イランの対応次第では、軍事攻撃もいずれ検討されるかもしれない。その前にアメリカかイスラエルが単独でイランを爆撃する可能性も十分にある。
「アメリカの攻撃？ 怖くないよ。攻められたらもちろん戦うよ」
サーズ奏者の芸術学部生が静かに答える。
３０歳のタクシードライバーは、
「国内の弾圧や革命に巻き込まれるのはごめんだけど、イラン人のことなんか何も知らないアメリカに攻められて、統治されるのはごめんだね。そんなときは戦うよ」
情報統制の厳しいイランだが、こと核問題に関しては、イラン人は世界中のどこよりも正しい情報をメディアから得ていると言えるかもしれない。イラン政府が核兵器保有を意図しているかどうかはイラン人の間でも意見が分かれるが、少なくとも現段階では核エネルギーが焦点である。その権利を奪うためにアメリカが攻めてくるというのであれば、戦わないわけにはいかない。
イランの若者の多くが、アメリカの音楽、映画、ファッション、そして自由にあこがれ、現体制の窮屈さに辟易としている。だからといって、ひとたびアメリカが爆撃を始めたら、国民がこぞって体制転覆のために蜂起するなどと、アメリカが誤解していないことを祈るばかりだ。
一方日本は、イラン核問題の安保理付託に際し、新聞各紙は社説などで、「最悪の事態（イラン空爆のことか、それともイランによる原油輸出停止のことか）を招かないよう、イランは自重すべきだ」とアメリカの恫喝そのままの論法で、本末転倒なイラン批判を展開している。
いつだったか、川口順子外相がハタミ政権のハラジ外相と会談した際、こんなやりとりがあった。川口外相がIAEAの非難決議をイランは素直に受け入れるべきだと忠告したのに対し、ハラジ外相は「これは国のプライドの問題なのです」と政治家らしからぬ返答をしたのだ。ひょっとしたらハラジ外相は、日本人なら理解してくれるかもしれないと思って、こんな言葉を吐いたのではないか。その時ふと、そう思った。
先に述べたモサッデク政権による石油国有化が実現したあと、イギリスによる圧力で石油の買い手が見つからず窮していたイランに、日本は手を差し伸べた数少ない国の１つだった。当時、イランが国の独立をエネルギーの国有化に見出したように、日本政府もまた、戦後アメリカから買い続けていた原油を、自前で調達するようになるのが真の独立だと考えていた。そんな日本が目を付けたのが、買い手が付かず安かったイラン原油である。イギリスの強い反対を押し切り、出光石油のタンカー日章丸が神戸港を発ったのは１９５３年３月。当時イギリスは、イランの原油を購入したタンカーを片っ端から海上で拿捕しており、日章丸はイギリス統治下のシンガポールを避け、遠回りを余儀なくされながらも、翌月、イランのアーバーダン港に無事入港した。日章丸入港のニュースにイラン国中が沸いたという。
イギリスは日本政府に激しく抗議するとともに、東京地裁に提訴した。日本政府はこれは一私企業の取引であるという態度を貫き、東京地裁もまた、イランの石油国有化の正当性を擁護し、イギリスの訴えを退けたという。
今、小泉政権はもちろん、マスメディアまでが、アメリカの意に反してイランの正義を代弁することなど、思いも及ばないらしい。
「日本は経済でアメリカを倒した」
この言葉が、賞賛から皮肉へと急速に変わっていくのを、ひしひしと感じる今日このごろである。
＊大村さんのこれまでの「イラン便り」は下記に掲載されています。
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