2008年10月28日17時38分掲載
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米国防総省にボーイングは突っ込んでない？ ９・１１真相解明国際会議、東京で開催 全国で集会も
７年前の米同時多発テロをめぐり、米政府の公式発表に疑問を抱く日本の市民グループによる「９・１１真相究明国際会議」が１１月３日、東京都千代田区の三宅坂ホールで開かれる。同会議が東京で開かれるのは２００６年に続いて２度目だが、今回は東京以外でも１０月３１日に神戸市灘区のサラ・シャンティ、１１月１日に大阪市阿倍野区の阿倍野区民センター、１１月２日に名古屋市千種区の吹上ホールと全国各地で集会が開かれる。（ベリタ通信）
東京での国際会議には、「ニュー・パールハーバー」（邦訳「９・１１事件は謀略か」）など９・１１の真相にかんする一連の著書があり、米国の真相解明運動のリーダー役ともいえるデビッド・グリフィン氏（クレアモント神学院名誉教授）が来日して基調講演を行う。また、今年１月に９・１１の真相をめぐって初めて国会質問をした藤田幸久参議院議員（民主党）、作家・童士丸開氏、ジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏、成澤宗男氏などが参加。
第一部は午前１０時から（映画上映など）、第二部は午後２時から（グリフィン氏講演）、第三部は午後５時から（パネルディスカッション）となっている。
９・１１の真相をめぐっては、（１）世界貿易センタービルの崩壊は制御解体だったのではないか（２）国防総省に突っ込んだのは民間旅客機でなく、軍用機かミサイルだったのではないか（３）ペンシルバニア州に墜落したとされる飛行機は軍に撃墜されたのではないか―などの疑惑が浮上しており、米国の学者、ジャーナリスト、退役軍人、航空専門家などがネットワークを作り、真相究明運動を続けている。
米国での真相解明運動に対しては、最近まで「ＵＦＯの存在を説くような突飛で空想的な陰謀論者の活動」と言った批判がなされてきた。しかし、近年、米政府の調査報告書など公式文書の明らかな矛盾点が次々と暴露されており、共和党の米大統領候補のマケイン氏が真相解明運動に反論する本を監修して出版するなど、運動の存在は保守派にとっても無視できない動きとなりつつある。
日本での今回の会議、集会についての問い合わせは「ハーモニクスライフセンター」（０４−７０９７−１０１１）、またはhttp://2nd911.globalpeace.jpまで。
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