2022年08月29日10時54分掲載
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人類の当面する基本問題
（47）ワクチン関連のより深刻な問題−２ 落合栄一郎
まず、人類の一部である筆者自身の周辺でのワクチンの影響とみられる現象が増えてきていることを２、３。直接の家族（息子、孫）に、ワクチンを３回摂取したにも拘らず、Covid様の症状が出たこと。幸い、孫の方は、１週間ぐらいで、健康を回復したし、息子の症状は軽かった。友人の一人は、ワクチン摂取後、心臓の具合が悪く、狭心症とされた。幸い、数週間後には、回復した。もう一人の友人は、３回目のワクチン摂取数日後に、帯状疱疹症状が出た。筆者自身には、血栓と考えられる現象が摂取後２度ほど起きた。幸い、周辺に死者はまだ出ていないが。おそらく、こうした現象は、多くの人が見聞きしているのではないかと思われるが、あまり問題視する意識が少ないようなのが、気に掛かる。おそらく、ワクチンの有効性、安全性を喧伝する政府、情報機関などの意見が、いまだに人々の意識を支配しているのであろう。洗脳に等しい。
（１）ワクチンの悪影響の更なる現象−１
ワクチンの様々な悪影響に関しては、これまでに何度か報告した（注1）。ここでは最近の更なるデータのいくつかを紹介する。
まずイギリス政府の最新のデータ（2022.01.01〜2022.05.31）を分析した結果の報告（注2）である。 10〜14歳の子供たちで、ワクチン非摂取者10万人（年）あたりコロナによる死者数は、0.31、摂取者（1〜3回）では44.5；コロナ以外の原因による死亡者数は、非摂取者で6.07、摂取者では、なんと351。ワクチン摂取の結果、コロナで死亡した率は、非摂取者の143.5倍、コロナ以外の原因による死亡では、57.8倍。ワクチンは、死亡率（コロナでも他の原因でも）を数十倍も上げている。有効と安全などとはほど遠いというより、有毒／危険である。
ヨーロッパ各国でも死亡率が上昇していて、2016−19年５月との比較で、2022年5月の死亡率の上昇が、15％以上が、アイスランド、ポルトガル、ギリシャ、10―15％がノルウェー、フィンランド、アイルランドなど。5―10％が、西欧側の中心部（フランス、ドイツ、イタリー、チェコ、ポーランドなど）、スウェーデン、デンマーク、スイス、ハンガリーなどでは、５％以下だそうである（注３）。
筆者の住むカナダでは、政府が特に強硬にワクチン摂取を押し付けている。最近医療者に４回目の摂取が義務づけられた。そこで驚くべきことが起こった。あるオンタリオ州の病院で、４回目の摂取が始まってから、三人の若者の医師が、突然死したのである（７月17、18、20日に）（注4）。その後の調査では、過去９ヶ月間に、３回、４回のワクチン摂取後に14人の若い医師が、様々な原因で死亡している。こんなことは過去30年見たことも聞いたこともないそうである（注5）。
しかし、他の多くの国でも、ワクチン摂取を執拗に強制し続けている。そして、驚くべきことには、小児（10歳以下）にまでワクチン摂取を多くの国で進めている。小児は、Covid-19に感染しにくいことは初めからわかっていたにも拘らず。このため、小児肝臓炎がかなり国で急増している（注6）し、そのほかの炎症を体のあちこちで起こす例が増えている（注7）。
日本では、現在世界中で最高度の感染第７波が起こっていることになっている。こうした感染者の多くは、十分にワクチン摂取を受けているはず（日本人のワクチン摂取率から判断して、しかしそうしたデータは発表されていない）で、ワクチンが感染者を増やしているのであろう。今までにも議論したように、今回のワクチンは、人間の免疫機構を弱める（注８）ので、ウイルス、その他の病源を駆逐することができなくなって、感染してしまうのであろう。ワクチンを摂取しても、第n波と何度も感染現象が繰り返し起こっていることは、ウイルスが変異することによって、既成ワクチンが無効になるという原因があるとも考えられるが、最近の研究（注９）で、そうではなく、やはりワクチンが免疫システムを弱めることが原因であることがわかった。それでもワクチン摂取を勧めるのは、無駄以外の何者でもない。いや、ムダどころか、人々に害を加えることを政府、その他の公共機関が推奨している。こうして、人々を犠牲にして、製薬企業は大儲けをしている。
このような製薬企業援助の典型例が、Gilead社なる会社が最近開発したレムデシヴィル (Remdesivir) なる薬の使用承認と奨励である。これには、ワクチン面で先頭に立っていたNIAID長のA. Fauciが関与していた。すでに、安価で有効性が明白にわかっていたイヴェルメクチン、ヒドロキシクロロキン、インターフェロン−２などはWHO、CDCなどが使用を禁止していながら、新たに作られた（有効性あるとは言えないらしい（注10））医療薬の、病院などでの使用を奨励している。なんと困った現象（というのは不適当で、政治の腐敗）であろうか。
（２）ワクチンの悪影響の更なる現象−２：出生率の急激な減少
最近顕著になってきた現象のひとつに、多くの国で、出生率が2022年になって急激に減少し始めたことがある。まずドイツのデータ（注11）。2022年１月から３月までの出生率が、前７ヶ年の同じ月と比べて、18％減少した。これが通常と同じように特別な原因でなく起こる確率は、やく2 x 10-9程度。すなわち、通常では起こり得ない。このことは、2021年の３月から６月の間に、何か、受胎を妨げるか、胎児の体内成長を妨げる現象が多くの婦人に起こったことを意味する。
ワクチン摂取率の高いハンガリーでは、出生率の減少が酷く、州によってまちまちだが、減少率は、22.2%から1%、 18州の平均は13%ほどであった（なお２州ではわずかに増加）（注12）。スウェーデンでは、2022年での出生数の減少率（2021年の同じ月との比較）は、１月で1.7%、２月4.95%、３月8.7%、４月で10.4%であった（注13）。また、米国カリフォルニア州では、2022年６月の出生数は、前年の同じ月より６.4％減少（注14）。台湾の2022年５月の出生数は、9442人で、前年の５月より23％減少した（注15）。
また、男性への影響も見られている。精液中の精子数が、ワクチン摂取後75〜125日間にやく20％減少、しかし、145日以降は、回復しているという研究結果がある（注16）。
（３）ワクチンの悪影響：その科学的根拠の追求
これまでの様々なワクチンの影響を思われる現象が本当にワクチンが原因であるかどうか。公式側は、ワクチンの作用と確定できないとの意見が主であり、日本では、これより、死亡の報告にワクチン摂取記録を含めないことにするなど、非常に酷い方法で、ワクチンの関連性を隠蔽しようともしている。また、大人が突如として死亡するがその原因を不明確にするために、SADS (Sudden Adult Death Syndrome)とかいう風に誤魔化して記録することも始まっている（注17）。
こうした中、ワクチンの作用であることを科学的に実証しようとする努力をしている人もいる。Dr. Jessica Roseの最近の発表（注18）が非常に核心をついていると思われるので紹介する。
まずモデルナのワクチンについての検証時の数：ワクチン摂取者数15184に対してプラセボ摂取者15162で、前者でSAE (Severe Adverse Effect＝重症副作用)を起こしたケースが83（0.56%）、後者では31（0.20%）。ワクチンの副作用による悪影響があることはこの比（やく3倍）で明らか。次に図１だが、これはCDCのVAERSのデータから、全米の摂取数の経時変化と重篤な影響の発生数の経時変化をグラフにしたものである。これは見事な直線関係にある。明らかに、ワクチン摂取がこうした悪影響を起こすことを意味する。彼女は、さらに、免疫機構の分子化学から見たm-RNA、S -タンパク、そしてm-RNAを包み込む油脂球（lipid nano particle）の問題点なども指摘している。こうしたことのいくつかは、既にこの蘭で論じた（注１、注19）。
（４）正当な科学、科学者（医師も含む）の無視／抹殺、洗脳
アメリカの歴史上初めて（アメリカだけではないが）、病気についての処置、治療などを、そうしたことに関して科学的に詳しく、経験がある医師や科学者ではなく、大統領、政府、知事、市長、病院管理者、その他の官僚などが決定するという異常事態が、今回のパンデミックで発生した。なおその上に、NIAID長のA. Fauci、CDC、WHO、Bill Gatesといった患者を診たこともない人々の決定に基づいている（注20、注21）。その決定は、今までにいろいろ議論してきたように、十分な根拠もない、どころか、有害な施策である。彼らは、WHOのパンデミックを鵜呑みにした上で、それが推奨するとする政策（ロックダウンなど）とワクチンを人々に強制した。この背景には、大製薬会社などの利益獲得商法が跋扈している。
しかも、こうした公式宣言（ワクチンの有効性／安全性など）、公式政策などに反する意見を発表したり、医療を施す医師、科学者は、公式報道機関やSNSその他での発言を押さえ込まれたり、医師の免許の取上げなどの圧力がかけられている。それにもまして、問題なのは、正規の研究発表機関である学術誌が、公式発表に反する論文を、勝手に消去し始めたことである（注20、22）。これらの問題は数多くあるが、いくつかを紹介しておく。
アメリカメイン州のDr. Meryl Nassは、イヴェルメクチンの有効性を主張し、治療に使うなどしたかどで、州の医療組織から、免許を取り上げられ、精神科で神経検査を受けよと命令された（注20）。Dr. Wade Hamilton、Dr. Paul Dosselin、Dr. James Thorpという医療者が、公式の施策やワクチンへの反論などにより、医療免許を停止された（注23）。カナダ政府（州政府も）は特にこうした施策が厳格で、多くの医師や大学教授）が、減給に処せられたり、地位を剥奪されている。大学生すらも、ワクチン非摂取、その他の理由で、大学のコースを取れなくなったり、校内から退去を命じられたしている（注24）。
（４）報道関係での問題
報道機関にも、製薬企業／政府からの圧力、金銭贈与などが、横溢していることは事実である（注25）。金銭が送られている報道機関の例として、ABC、CBS、NBC、Fox News、CNN、Newsmax、Washington Post、Los Angels Timesなどが挙げられている（注24）。E. ロビンソンというかっての記者は、こんなことを言っていた：「記者のほとんど誰でも金を受け取っていて、ワクチンに関して不都合なことには目を閉じて、報告しない。2021年には上層部からワクチンの負のことに関しては報道するなと言われた」（注25）。なお、この報告（注25）は、様々な局地的報道機関（新聞、TV）などへの具体的な金銭額も挙げている。
（注1）http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202202251116055；
http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202204161813426
http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202206161124144
（注2）https://expose-news.com/2022/07/27/uk-gov-vaccinated-children-increased-mortality/
（注３）https://onlinelibrary.wiley.com/doi/epdf/10.1111/andr.13209
https://expose-news.com/2022/08/07/pfizer-docs-official-data-covid-vaccines-causing-depopulation/
（注４） https://www.globalresearch.ca/three-young-doctors-die-unexpectedly-small-hospital-just-days-after-4th-covid-vax-mandate/5788097
（注５）https://www.globalresearch.ca/fourteen-young-canadian-doctors-die-after-getting-shot-normally-would-0-over-30-years/5789525
（注7）https://www.censoredscience.com/2022-06-15-fully-vaccinated-children-suffer-multisystem-inflammatory-syndrome.html
（注８）https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S027869152200206X
（注9）https://www.nature.com/articles/s41467-022-30895-3
（注10）https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(20)31022-9/fulltext
（注11）https://expose-news.com/2022/07/18/germany-birth-rates-drop-dramatically-in-2022/
（注12）https://igorchudov.substack.com/p/hungary-most-vaccinated-counties
（注13）https://igorchudov.substack.com/p/swedens-birth-rate-dropping-precipitiously
（注14）https://igorchudov.substack.com/p/californias-birth-rate-declined-64
（注15）https://www.ris.gov.tw/app/en/2121?sn=22161405
（注16）https://onlinelibrary.wiley.com/doi/epdf/10.1111/andr.13209
（注17）https://www.theepochtimes.com/the-latest-tragedy-sudden-adult-death-syndrome_4545014.html?utm_source=HT_article_free&utm_campaign=health-2022-06-22-ca&utm_medium=email&est=dcBuFai4BN9Fes9Dq61n7Z5EIULbliGLvPAwYvnGgBiQsXO24HbTL9sJH2I%3D
（注18）https://worldcouncilforhealth.org/multimedia/uvc-jessica-rose/
（注19）http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202111221351451；http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202205130953035
（注20）https://expose-news.com/2022/05/19/unprecedented-attacks-on-doctors-and-experts/;
（注21）https://surgicalneurologyint.com/surgicalint-articles/covid-update-what-is-the-truth/
（注22）https://www.censoredscience.com/2022-08-23-bmj-health-research-fraudulent-until-proven-otherwise.html；https://blogs.bmj.com/bmj/2021/07/05/time-to-assume-that-health-research-is-fraudulent-until-proved-otherwise/
（注23）https://www.medicine.news/2022-05-16-3-doctors-suppressed-for-questioning-covid-vaccines.html
（注24）https://www.globalresearch.ca/collapse-canadian-university-rise-church-covid/5785447
（注25）https://healthimpactnews.com/2022/local-national-media-paid-millions-to-push-covid-19-vaccines/
図１（注18より引用）
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