2024年05月18日11時15分掲載
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人類の当面する基本問題
ＷＨＯ（世界保健機関）による人類支配の試み（？） 落合栄一郎
国連所属の一つの機構とされているWHOは実は、1948年にデービット・ロックフェラーの主張によって造られたのである。現在は、194カ国が参加している。その活動費は参加国からが大部分ではあるが、実はかなりの部分が民間人、民間企業などである。2018―2019年の例では、最高の寄与は、米国で、全予算の15.9％、次いで２番目が、ビル／メリンダ・ゲーツ財団で9.4 %、３番目が英国で7.7%、 GAVI Allianceなる民間団体（ゲーツ財団などが寄与）が6.6%、ドイツが5.2%、日本は3.2%、中国1.5%などなど。
さて、WHOが近年、全人類に多大な影響を及ぼした。2019年の11月末に中国の武漢で発生した新コロナビールスによるとされる重症肺炎的な炎症を基に、WHOは2020年３月11日にパンデミックを宣言した。パンデミックとされたために、世界各国では、WHOによる、炎症拡散予防策とされる指示にしたがって、都市のロックダウン、マスク着用、そしてワクチン摂取などを実施せざるを得なかった。実は、あのパンデミックそのものが、怪しい（パンデミック相当ではなかった）ものであった（以前この問題は投稿した（注１））が、WHOがパンデミックと宣言したために、急速に感染が拡散するものと信じ込まされ、世界中の人々が恐怖に怯えて、その指示に従わされた。
そのため、世界各国で、経済活動の減少に伴う失業その他による大きな社会変動が起こったが、より深刻な問題は、ワクチン摂取開始直後から、血栓とか心筋炎などで死亡する人が急増し始めたことである（注２）。現在は、若年者のガンが多発している（注３）。しかも、WHO、米国のCDCとかFADは、多くの専門家が治療に有効と検証したイヴェルメクチン、ヒドロキシクロロキンなどの薬剤を、このコロナウイルスには無効とか有害などと主張して世界的に使用を禁止するなどという犯罪的行為を堂々とした（注４）。患者に使用して有効性を証明した医者が、医者の免許を取り上げられるなども起こっている。
さらに深刻な問題は、ワクチンの悪影響を多くの人が知らされていないこと、そうした問題点（ワクチンの悪）を科学的に検証し、検討した上で、反対意見を発表することが、行政側その他から抑えられてしまったことである。そして行政側は、悪影響が明かになっているにも拘らず、ワクチンの有効性、安全性を、人々に押しつけ続けている。ここでは、正当な科学が否定され、こうしたことを引き起こしている側（WHO、WEF、製薬企業、それに支配されている行政機構や医療機関、医師、報道機関など）が主張していること（誤った）こそが、科学的とされる気風ができてしまった。ニセ科学の横行である（注４）。なお、同じような現象が、現在の「気候変動」問題にもある。ワクチン問題に関しては、日本の主な報道機関は扱わず、最近になって、ようやく、文芸春秋（4、５月号）が、この問題の深刻さを多くの人に知らせることになったようである。
こうした問題の根底には何があるのか。パンデミック、ワクチン問題で象徴されるWHOの対応は、全人類を、自分たちの思うままに扱うことを可能にする方策を、ある種の人たちが画策しつつあるらしいことである。そして、現在、そのことを可能にするために、パンデミック的現象が起こった際には、WHOに、世界各国に、自分たちのやりたい方策を押し付けることができるような条約を作るべく、本年５月24日に、秘密の会議が開かれるようである（注５）。
そして、この条約では、病気に基づく健康問題を扱うばかりでなく、健康という大きな問題を広く捉えて、人間の食料問題も、動植物、環境も扱う範疇に入れる (One Health)という。こうしたことを、自分たちに好都合な形にしようとしているようである。特に動物食ではなく、人為的に合成する肉、AI、ロボット化によって、不必要な人員を減らすなどなどを画策しているらしい。WHOとかWEFを支える人々、そしてそういう人たちに取り込まれてしまった大企業者、各国行政者、報道機関所有者たちが、世界を、人類を、自分たちが好都合な生き方ができるようにしつつあるようである。その第１段が、今回のWHOによるパンデミックで、自分たち（WHOやWEFを操っている）に好都合な策謀を世界に押し付けることを可能にする機会のようである。これが実現したら大変なことになるのでは！
実は、池袋で、４月13日に、WHOによるパンデミック条約に反対する１万人ほどのデモが行われたのであるが、NHKがちょっと報道しただけ、通常の報道機関（新聞など）は、扱っていないようです。もっとも、これを主催したのが、噂によれば、統一教会だったとのことで、その関係で、通常の新聞などは遠慮したのかも。しかし、実は、大阪市立大名誉教授井上正康氏などの主催による大規模なWHOパンデミック条約反対集会が、日比谷公園で、５月31日に計画されているようです（注６）。この運動は、国外でも注目されています（注７）。日本での報道機関はどう対応しているのでしょうか。
（注１）http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202010220837044
http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202011281557466
http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202012210923391
（注２）http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202112012003113
http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202202251116055
（注３）https://expose-news.com/2023/11/30/4x-covid-vaccinated-youth-cancer-risk-increase/
（注４）http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202206161124144
http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202212231057375
https://social-epistemology.com/2022/04/21/the-suppression-of-dissent-during-the-covid-19-pandemic-mitchell-b-liester/
（注５）https://expose-news.com/2024/05/12/who-aims-to-control-the-global-food-supply/
（注６）https://anti-who.jp/
（注７）https://expose-news.com/2024/05/16/a-call-for-people-worldwide-to-stand-against-who/
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