・読者登録
・団体購読のご案内
・「編集委員会会員」を募集
橋本勝21世紀風刺絵日記
記事スタイル
・コラム
・みる・よむ・きく
・インタビュー
・解説
・こぼれ話
特集
・人権/反差別/司法
・アジア
・国際
・イスラエル／パレスチナ
・入管
・地域
・文化
・欧州
・農と食
・市民活動
・検証・メディア
・核・原子力
・環境
・難民
・中東
・中国
・コラム
提携・契約メディア
・AIニュース
・司法
・マニラ新聞
・ＴＵＰ速報
・じゃかるた新聞
・Agence Global
・Japan Focus
・Foreign Policy In Focus
・星日報
Time Line
・2025年03月31日
・2025年03月30日
・2025年03月29日
・2025年03月28日
・2025年03月27日
・2025年03月26日
・2025年03月23日
・2025年03月22日
・2025年03月21日
・2025年03月19日
|
|
2012年04月02日13時09分掲載
無料記事
印刷用
遺伝子組み換え/ゲノム編集
遺伝子組み換え作物の危険性 カナダの大学病院で、殺虫性成分を胎児や妊婦から検出 印鑰智哉
遺伝子組み換え企業は遺伝子組み換え作物は安全であるといい続けてきた。しかし、その安全神話が崩れ始めている。
Bt遺伝子組み換えトウモロコシは害虫が食べると毒となるタンパク質を作り出す。これまで遺伝子組み換え企業は遺伝子組み換え作物が作り出す殺虫性のタンパクなどの有毒成分は腸で破壊され、体外に排出されるので無害であると説明してきた。
しかし、妊娠した女性の93％、80％の胎児からこの有毒成分（Cry1Ab）が検出されたという調査結果が2011年にカナダで発表された（Bt toxin found in human blood is not harmless）。この研究を行ったのはシェルブルック大学病院センターの産婦人科の医師たちだ。彼らは30人の妊娠女性と39人のまた子どもを持っていない女性から血液のサンプルを調査した。遺伝子組み換え経緯の有害物質が93％の妊娠女性の血液（30人のうち28人）から検出され、80％の女性（30人のうち24人）の臍帯血からも検出された。妊娠していない女性のケースは69%（39人のうち27人）。
この毒素は遺伝子組み換えトウモロコシを飼料とした家畜の肉や牛乳、卵などを食べた結果と考えられる。遺伝子組み換え関連の有害物質が妊娠した女性、胎児、妊娠していない女性の血の中に存在していることをこの調査は初めて明らかにしたものだ。
しかし、この問題は米国・カナダに留まることはない。なぜならば日本での飼料の自給率は20％台に過ぎず、圧倒的部分は米国からの輸入であり、米国での大豆生産の93％、トウモロコシの86％が遺伝子組み換えであるという（2009/2010 Genetically modified food Wikipedia）。つまり米国で起きているGM飼料を通じた有害物質汚染は日本でも起きていると考えざるをえないからだ。
◆急増する除草剤ー枯葉剤2,4-Dまでもが再登場
遺伝子組み換え技術は明らかに行き詰まっているといわざるをえない。まず米国でモンサントの除草剤ラウンドアップに耐性の付いたスーパー雑草が急速に増え出している。ラウンドアップの効力が落ちる中、利用量が急速に増加し、さらに雑草が耐性を獲得していくという悪循環に陥り、さらに強力な除草剤として、ベトナム戦争で使われた枯葉剤の成分の１つである2,4-Dに対応した遺伝子組み換え種子が開発され、今後はラウンドアップと混ぜて使われる可能性が指摘されている（現在認可のためのパブリックコメント実施中）。また害虫には毒となるタンパクを作り出すというBt遺伝子組み換えも、害虫が耐性を獲得して効力を失っているという。EPA Seeks Information on Resistance in Genetically Engineered Plants 殺虫剤を噴霧しなくてもいいという宣伝はすでに偽りとなってしまっている。
90年代後半アルゼンチンを通じて、南米にも遺伝子組み換え企業は無理矢理入っていき、あっという間にアルゼンチン、ブラジル、パラグアイ、ボリビアの大豆の大多数を遺伝子組み換えに変えてしまった。農薬による汚染が急速に高まり、土地の強奪も伴ったこうした動きには最近、疑問が呈されるようになってきている。インドでは遺伝子組み換え木綿を導入したために30分に一人の農民が自殺するという事態に陥り、インドの木綿生産も打撃を受けた。EUは遺伝子組み換えに対して極めて懐疑的である。ドイツの遺伝子組み換え企業BASFはEUでの遺伝子組み換え種子市場の困難さゆえにドイツの本部を米国に移転した。そして最近、中国が遺伝子組み換え禁止の方に舵を切ったとされる。
しかし、遺伝子組み換え産業はその米国政府と密着した政治力を使って、こうした世界の反対を抑え込み、さらなる拡大を狙っている。遺伝子組み換えを導入しようとしないEU各国政府に対して米国政府が恫喝しようとしていたことはすでにWikiLeaksで暴露されているし、アフリカの食料援助では遺伝子組み換え種子の利用が米国政府によって押しつけられているが、アフリカ諸国もその危険さゆえ、激しい抵抗をしているのが現実である。
◆求められる飼料の自給と非GM飼料の確保
遺伝子組み換え種子が当初うたわれていたような効能は持たず、ひたすら農薬使用の増加をもたらしている。こうした状況で生産される飼料を使っている限り、食の安全は確保できない。特に妊婦はこうした飼料で育てられた肉は避けるべきだろう。それは米国産肉に限らず、国産肉であったとしても飼料次第では同様の結果を生む。
日本では残念ながら遺伝子組み換えの飼料を使った肉かどうか表示されていないため、スーパーで肉を買う場合などは知ることが極めて難しい。可能な方法としては、肉を食べない、あるいは信頼できる生産者から直接買う、あるいは生協を通じて確保するくらいしかないのではないか。
今回の他にも遺伝子組み換えがもたらす健康被害の情報は最近激増している。たとえば、モンサントの開発した除草剤グリフォサートとBtの毒成分（Cry1Ab）は腎臓の細胞を破壊する（Bt Toxin Kills Human Kidney Cells）。免疫に影響を与えるとする研究も多数。
これまでモンサントなど遺伝子組み換え企業は遺伝子組み換えが健康や環境に被害をもたらすとする研究を発表しようとした独立した研究者を弾圧して、その発表を妨害したりして、情報をコントロールしてきた。しかし、フランス、カナダ、アルゼンチンなど遺伝子組み換えの危険を指摘する研究が続々と出てきた。日本のマスコミがこうしたことを一切報道しないのは、これらの企業による訴訟などの圧力を恐れているのではないかと思われる。
遺伝子組み換えがもたらす健康被害の情報が最近多すぎるほど出回っているのに日本のマスコミではまったく報じられない。原発事故前に原発の問題が報道されなかったように、遺伝子組み換えも大きな被害が出るまで報道されないのだろうか。
|
転載について
日刊ベリタに掲載された記事を転載される場合は、有料・無料を問わず、編集部にご連絡ください。ただし、見出しとリード文につきましてはその限りでありません。
印刷媒体向けの記事配信も行っておりますので、記事を利用したい場合は事務局までご連絡下さい。
|
|
|
