昨年7月、日刊ベリタでアメリカの大学で導入が進んでいるオンライン教育について紹介した。
「７月１７日にニューヨークタイムズに掲載された ’Top Universities Test the Online Appeal of Free’と題する記事は今、米教育界で何が起きているかが書かれている。Courseraという教育ベンチャー企業が名門大学と提携して、無料の大学講座を今次々と立ち上げているというのだ。
その講座は’Massive open online courses’（ MOOCs）と名付けられている。今まで２万ドルから６万ドルまで高額の学費を払っていた学生や父兄は無料か、あるいは相当の低額で大学講座を受けられるようになるだろうし、その講座の受講を学位として認めることを検討する大学も出てきているようである。たとえ無料でも一般にオンライン教育では企業の宣伝を掲載したり、受講者の情報を人材を求める企業に売ったりといったことでビジネスとなりうるらしい。」
http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=201207220315560
またオンライン教育では真の知の交流が（相互交流が）はかれないといする危惧が出ていることも紹介した。
オンライン教育について、シリコンバレー在住の電気技師ウェイディ・リーさんはどう見ているのか、メールで問い合わせてみた。ウェイディさんは電気自動車の導入や太陽光発電の導入など暮らしの場から環境問題に自前で取り組んでいる。彼女の答えは以下である。
’The online course is a great idea. It is quite popular since the 2000 for those who has a full time job and specially for those who has family. Employers are very supportive of the online courses. They (employers) install TVs and telephone with speakers in the conference room for employees who want to take online course. Students who take online courses can dial in and ask questions. In the old days, you have to turn in home work in paper. Employers would have special carrier to delivery homework and/or course materials.’
「オンライン教育は素晴らしいアイデアだと思います。オンライン教育は2000年からフルタイムの仕事を持っている人、とくに家族を持っている人たちの間で急速に拡がってきたのです。企業の経営者もまたオンライン教育に対して非常に理解を示しています。経営者は会社の会議室にテレビと質疑応答のできるスピーカー・レシーバーを設置し、従業員たちが希望すればオンライン教育が受けられる体制を作っているのです。オンライン教育の学生は電話をして、質問することもできます。昔なら、宿題を紙に書いて提出しなくてはなりませんでした。しかし、経営者はオンライン教育を実施するための特別な設備を持っているわけです」
’Now we are in the 21st century, you no longer need to use a TV and phone/speaker to take online courses. A $200 laptop with internet would just do the trick!!’
「しかし、今、私たちは21世紀にいます。オンライン教育を受講するにはもはやテレビも、電話もいらないのです。200ドルのノートパソコンとインターネットさえあればオンライン教育が受けられるのです！！」
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