前回紹介した『毎日新聞』の記事では「国家的事業というだけで明確な根拠があるとは思えない」という大学生の声が紹介されている。しかし、オリンピックは国家的事業ではない。「個人種目または団体種目での選手間の競争であり、国家間の競争ではない。」（オリンピック憲章（2017年9月15日改訂）6−1。この点を周知することが重要だと改めて感じさせられた。
https://www.joc.or.jp/olympism/charter/pdf/olympiccharter2017.pdf
しかし、大学生がそう語るのは、個人的な誤解ではなく、政府、メディアこぞって、オリンピックをあたかも国家的事業かのように喧伝し、政治的に利用してきた事実がある。
◆「個人の前に国があった」〜増田明美さん〜
たとえば、元マラソン選手・増田明美さんは2016年8月15日の『読売新聞』に掲載された「『お国』の重み マラソンで私も」というタイオルが付けられたインタビューの中でこんな体験を語っている。
「私がロス五輪のマラソン代表に選ばれたのは20歳の時。日本記録を連発したこともあり、大きな期待を寄せていただい。・・・・本番では、多くの選手に抜かれて心が折れ、16キロ地点で途中棄権に終わりました。
成田空港に着いた時でした。通りすがりの男性に指さされ、非国民、と言われました。伯母が私に自分の青い帽子をかぶせ、私は家族と逃げるように帰ったのです。それから3ヶ月間、寮の自室に閉じこもり、死ぬことばかり考えた。人生で一番苦しい時期でした。非国民という言葉が、心に突き刺さっていました。」
この言葉の手前で増田さんはこう語っている。
「でもあの頃、国を背負うということは、今とは違う重みをもっていた。個人の前に国があり、期待にたがえた時の批判にも、異質な厳しさがあったのです。」
「国を背負う」、「個人の前に国があり」という言葉からは、そうした重みを背負わされた選手ならではの実感が伝わってくる。ただ、「今とは違う」重みと述懐して済むとは思えない。「今も」というべきではないか。
「国歌も歌えないような選手は日本の代表ではない」〜森喜朗JOC会長〜
2016年のリオ・オリンピックの壮行会で、来賓あいさつに立った東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は、こう述べた。
「森喜朗氏、リオ五輪壮行会で君が代歌わぬ代表に苦言」
（2016年7月3日17時38分 日刊スポーツ）
https://www.nikkansports.com/sports/news/1672805.html
「なぜ国歌を歌わないのか。選手は口もぐもぐするのではなく、口を大きくあけて国歌を歌ってください。国歌も歌えないような選手は日本の代表ではない。そう思う。」
◆個人の上に「お国」を置くムードに翼賛するNHK
政治家やオリンピック関係者ばかりでない。NHKのスポーツ担当解説委員も、2016年8月21日の「おはよう日本」に登場してリオ・オリンピックを振り返り、「五輪開催5つのメリット」として、国威発揚、国際的存在感、経済効果、都市開発、スポーツ文化の定着」を挙げた。
また、当時、NHKは夜7時、9時のニュースで連日、その日の日本選手のプレーの模様を伝えたあと、「これまでの日本のメダル獲得数は〇です。これは〇〇国に次いで〇番目です」と語った。
しかし、オリンピック憲章はこう謳っていた。
「オリンピック競技大会は、個人種目または団体種目での選手間の競争であり、国家間の競争ではない」（第1章6）
「IOCとOCOGは国ごとの世界ランキングを作成してはならない」（第5章57項）
この点を質す文書をNHKにメールで送ったところ、NHKから、国別のメダル数を報道したのはIOCに事前の承諾を得たうえでNHKの編集権にもとづいて判断した、という回答がメールで届いた。
http://sdaigo.cocolog-nifty.com/blog/2016/08/nhk-626f.html
しかし、IOCの承諾を得た、得ない以前に問われるのは、オリンピックの理念をNHK自身がどう理解しているのかである。編集権は融通無碍に使いまわしてよいフリーパスの護符ではない。NHK解説委員がオリンピックに参加するメリットして、国威発揚、国際的存在感、経済効果を臆面もなく挙げるのは、オリンピックが国単位、国家主体ではなく、選手主体、都市主催のスポーツ競技大会であることを全く理解していない証左である。
『NHK放送ガイドライン』は「2 放送の基本的な姿勢」の章でこう明記している。
「��人権の尊重 基本的人権の尊重は、憲法が掲げる最も重要な原則であり、放送でも優先されるべき原則である。」
NHKが自律的に定めたこの放送倫理規範に照らせば、NHK解説委員がオリンピックのメリットのトップに国威発揚を挙げたのは、NHKが率先して、オリンピック代表選手に「国を背負わせ」、「個人の前に国がある」と意識させる風潮を煽ったのも同然である。
また、NHKがリオ・オリンピック開催期間中、定時のニュースで連日、海外と対比しながら日本のメダル獲得数をくどいほど伝えたのは、「オリンピック競技大会は、個人種目または団体種目での選手間の競争であり、国家間の競争ではない」と定めたオリンピック憲章にそぐわない。
ましてや、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の会長たる人物が、リオ・オリンピック代表選手に向かって、「国歌も歌えないような選手は日本の代表ではない」などと公言するのは、オリンピック憲章の無知・無理解をさらけ出したものであると同時に、オリンピック代表選手の思想・信条の自由に手を突っ込む人権無視の言動である。これだけでもJOC会長失格である。
「日の丸を背負った」などという言葉が気易く使われる風潮は、個人の上に「お国」を置く前近代的な思想が日本のスポーツ界でまかり通っている証しである。
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