先に人類の当面する基本問題（45）（注１）として、現在進行中の新型コロナによるパンデミックとそれに付随したワクチンの問題、その裏側にいるのではないかと、多くの人が懸念する、ある種の人たちの隠された意図などを検討しました。スワインフルーによるパンデミック時に、同様な問題点を検討した、以前の投稿（注２、注３、2009,2010年）が、現在の問題を検討する資料になるかと思い、再掲載します。
医療を装った人口削減策の「ウワサ」 (注２：2009.11.18)
先に３回にわたり、少数エリート達の世界の人口削減、コントロール（優生学的ものの考え方に基づく）の企てについての著作を紹介した（日刊ベリタ2009年10.17、19、22）。あのような人口削減（Depopulationと称される）策は、実を言えばまだるっこい。もっと直接的な方法がいくつもある。（なお、筆者がこのような策をよしとしているわけではない；全く反対であるー誤解のないように）。戦争による殺戮は、火器（原爆を含めて）や生物／化学兵器によって大量になし得る。しかしこうしたあからさまなやり方は、世界中からの非難の的になるし、実行はむずかしい。しかし、人口削減が目的であったかどうかは別として、これらの兵器による大量殺戮は過去に何度も実行されたことは事実である。原爆その他の火器に比較して、生物・化学兵器は経済的に安価な大量破壊兵器（貧者の原爆とも言われる）で、国際協約にも拘らず、その研究・開発はまだ秘密裏に進行しているようである。そこで、生物兵器（細菌やヴィールス）を用いて、秘密裏に人口削減を企てているかもしれないというウワサがいろいろなところで囁かれているのでいくつかを紹介する。これらはウワサであり、どこまでが真実であるかは、確認はほとんど不可能であろう。これらが、疑い深い人々の単なる妄想に過ぎないならば、結構である。というわけなので、充分に気をつけて読んで頂きたい。すなわちウワサは鵜呑みにしないように。
まず、現オバマ政権の人事の一端を紹介しておく。1970年代世界人口の急膨張に多くの人々が危機感を表明した。最も有名なのは、アメリカ・スタンホード大のエーリッヒ教授夫妻の「人口爆弾」なる著書であった。エーリッリ教授夫妻とカリフォルニア大のJ．P．ホルドレン教授は、1977年に「EcoScience」（人口、資源、環境）（Freeman社）なる大著（1051ページ）を出版した。その第13章は「人口政策」で、強制的妊娠中絶、避妊薬投与（飲料水への混入も）などなどの激烈な（強制的）人口削減策（優性学的—すなわち社会的に「悪い」「低い」人々が主対象）を議論している；その議論の仕方は学問的な可能性の議論というよりも、そうした政策の進言的な書き方である。あの1970年代は、人口激増がそのような脅迫感を醸し出していたのかもしれない。この著者の一人J．P．ホルドレン氏は、現政権の科学最高顧問である。彼が現在も1970年代の優性学的考えを持ち続けているかどうかはわからない。持ち続けていても明確に表明するとは思われない。
もう一人、R．P．カドレック氏という元空軍医官のことも書いておこう。彼は、細菌兵器の専門家で、1995年にアメリカ軍がまとめた「Battlefield of the Future」という報告書（http://www.airpower.au.af.mil/airchronicles/battle/bftoc.html ）で生物兵器の経済性と有効性を主張している。彼は現在PRTMなる政府や企業の政策経営コンサルタントのような会社にいるが、最近、祖国保安局（Homeland Security）の特別顧問に任命され、主として生物兵器関係を担当している。
さて、ヴィールス、細菌や病気を利用して、人々に恐怖を与えて人々を動かすか、または人々が気がつかないような方法で、自らの利益（経済的ばかりでなく、彼らが不必要と考える人口の削減も含む）を増大させたり、させているかもしれないといった例を２、３あげる。
1921年、米国ミズーリー州ジャクソン郡（カンザス市を含む）は、平穏そのもので、医者達も暇を持て余していた。そこで医者達が集まって天然痘が流行るぞという宣伝を始めた。そのため、英国から入手した天然痘に苦しむ幼児（地元の子として）などの写真も含めた宣伝文書を公に広く配布した。そこでパニックに陥った人々にワクチン注射を喜んで施したのである。実際その時その地方には天然痘は流行ってはいなかったが、ワクチン注射の結果かなりの数の本当の天然痘の患者が発生した。この事件は、後にカンザス市の市民達の努力で明るみに出され、裁判で医師会側が敗訴したが、医師に対する処罰はあまり大したものではなかったし、このことはアメリカ医師会によってもみ消され、広く知られることはなかった（http://labvirus.wordpress.com/2009/08/23/vaccine-induced-disease-epidemic-outbreaks-v-i-d-e-o-s-the-engineering-of-%E2%80%9Cpandemics%E2%80%9D-dr-a-true-ott-phd-nd-responds-to-new-attacks-from-dr-sherry-tenpenny-md/ ）。このインターネットの記事が真実かどうかは筆者には判断できない。ただしその頃カンザス市周辺で天然痘が流行したことは公の記録にある。似たような事件は1924年にもピッツバーグで起こったそうである。1976年のスワインフルーのフォートデイックス基地での事件については先に述べた（日刊ベリタ2009.10.19）。
ワクチン接種が原因で病気がかえって広がった例はいくつも知られている。日本でも、天然痘ワクチンの接種義務が1876年に始まったが、天然痘患者は徐々に増え、1892年には、３万人の死者を含む16万５千の患者が出たそうである。必ずしも意図されたものではないであろうが。なにしろ、生ワクチンの場合は、ヴィールスそのものが用いられる場合もあるが，ヴィールスを劣化させたものを抗原として用いる場合が多い。それが本当に病原にならない程度に劣化されているか必ずしも確認の労がとられていない場合があるようである。ワクチンとは本来、ヴィールスの病原性を抑え、しかも抗原として有効に作用するようにするという非常に難しいバランスの上に成立するものである。
さて現在流行しているとされるスワインフルーに関係したことについてのアメリカでのエピソードをいくつかを紹介する。まず、現在のワクチン供給元の大手の一つはBaxter Pharmaだが、このスワインフルーが今回メキシコで騒がれ始めた2009年4月よりずっと以前の、2007年8月末にすでにこの社からスワインフルーワクチンの特許申請がなされていた。
（http://portal.uspto.gov/external/portal/ !ut/p/kcxml/04_Sj9SPykssy0xPLMnMz0vM0Y_QjzKLN4gPMATJgFieAfqRqCLGpugijnABX4_83FT9IKBEpDlQxNDCRz8qJzU9MblSP1jfWz9AvyA3NDSi3NsRAHxEBJg!/delta/base64xml/L0lJSk03dWlDU1lKSi9vQXd3QUFNWWdBQ0VJUWhDRUVJaEZLQSEvNEZHZ2RZbktKMEZSb1hmckNIZGgvN18wXzE4TC8xMS9zYS5nZXRCaWI!#7_0_18L)
特許申請書によれば、このワクチン（H1N1対応）は、人間固有の他のインフルエンザ（H2N2、H7N2などなど）、犬や馬，鳥インフルエンザ（H5N1、H8N4などなど）などのヴィールス対応のワクチンの一つとしている。これらの中には、いまだに発生が確認されていないものも含まれるようである。これらの事実は何を意味するのだろうか。
現在のスワインフルー流行の初期の頃はワクチンは充分に準備されうると報道されていたにもかかわらず、最近になってワクチンの不足が宣伝され、市民がそのためにむしろ争ってワクチンを受ける雰囲気が作りだされている。ワクチン製造が遅れている理由は、単にワクチン製造業者の初期の予測があまかったのか、故意に製造を遅らせているのか、それともただ単にそう宣伝しているのかは定かではない。その上、今回のワクチン接種の結果、問題が生じても、そのワクチン製造業者はその責任を追求されないことになっている。医療や医薬は、その有効性や副作用などの問題を充分に検証した上で認可されるのが普通で、こうしたことをあらかじめ検証もせずに、悪い結果が出ても製造業者に責任を負わせないというのは、どういうことなのであろうか。またスワインフルー流行の実体（患者の数と重症度）がどうも誇張されて発表されてもいるようである（CBS報道によれば数十倍という例も）。その上、例年のインフルエンザ（全世界で約4万人強の死者）と比較しても重大ではない（2009.11.01現在6千人）病気なのに、アメリカでは大統領が「緊急事態」を宣言した。こうした様々な事実からは、どうも今回のインフルエンザ騒ぎには故意が感じられる。「緊急事態」では、場合によっては市民の通常の自由・権利を制限する戒厳令を敷くことも可能になる。ジーン・ルヌアート元帥の2008年10月に発表された共同通信（Associated Press)記事によれば、アメリカの5カ所の軍事拠点には兵士が配備され、CDC、FEMAなどと連携して警備についているそうである。祖国保安局は、流行する病気は“保安”の対象とし、国防省は人々のデモを「低位のテロ」と位置づけるのだそうである。
スワインフルーに先立ち、鳥インフルエンザの蔓延が数年前から取りざたされていた。2005年には、ブッシュ氏が鳥インフルエンザ大流行の危険性に関して、特別な声明を発表した。そのため、タミフルの世界的需要が高まった（現在の新型インフルエンザでも同様）。タミフルは、スイスのロッシェ社が製造元だが、その特許はアメリカのギリアドサイエンス社がもっている。ブッシュ政権の国防長官に任命されるまで、ラムズフェルド氏がこの会社の社長であった。（チェイニー副大統領が、就任前には、イラク戦で大儲けをしている民間軍需企業ハリバートン社の副社長であったことと酷似）
さらにうがった見方をする人々もあり、例えばエイズヴィールス（HIV）は人工的に作られ、故意にバラまかれた（HIVを含む天然痘ワクチンとかB型肝臓炎ワクチンとかとして）というウワサが絶えない。犠牲者の多くが同性愛者とアフリカ人で、優生学信者達が人口抑制の対象とした人々でもある。
今回は、WHOがあやふやな初期状態ですでに全世界大流行（パンデミック）を宣言し、世界中をパニックに陥れると、人々はその医療（予防接種）を争って受けることになったが、その過程で、何らかの（意図的な）コントロール下に置かれても気がつかないであろう。（ただ単にワクチン製造会社を儲けさせるためかもしれないが）。もちろん例年のごときインフルエンザでは、人々はこのようなパニック状態になることはないであろう。新しく、どの程度危険かわからないから、このような状態になりうる。だからスワインフルーという新種が必要だったのである。このヴィールスは実験室で作られたというウワサもあるし、上述の様々なウワサのどこまでが真実かは今のところ判断が難しい。充分にこのことを考慮してこの文章を解釈していただきたい。ただし、上の文章で、（人や会社の）実名を上げて記述した部分（オバマ政権内の人事も）は事実ではある。なお、ワクチンの問題点については先に（日刊ベリタ2009.10.19、24）報告した。
人口削減計画（優性学的）か (注３：2010.03.06)
先に、欧米の一部に優性学的ものの考え方があり、“優秀”な自分達の利益のために、“劣等”な民族や人々の人口を減らそうと目論んでいるらしいことをある著書に基づいて報告し（落合：日刊ベリタ2009.10.17；10.19；10.22）、医療を装ったそうした試みの一端を報告した（落合：日刊ベリタ2009.11.18）。
今年のダボス会議で、ビル・ゲイツ財団は、貧困国のための新ワクチン開発に今後10年間に百億ドルの寄付をすると発表した。その発表で、世界各国政府に貧困国の子供の命を救うこの試みに寄与することを要請した。ビル・ゲイツは「ワクチンは先進国で人々の健康を改善し、命を救っている。これを貧困国に広め、ワクチンの四半世紀としよう」とワクチン礼賛をぶち上げた。
2010年３月１日、ゲイツ氏はTED(Technology、Entertainment、Design)なる団体主催の講演会での講演で、世界人口が90億に近づきつつあることに関連して、
“If we do a really great job on new vaccines, health care, reproductive health services (abortion), we could lower that by perhaps 10 or 15 percent.”
と述べた。これはおかしい。健康を改善するワクチンが、人口を減らす？彼は、女性を妊娠不能にするワクチンのことを言っているようである。この講演の主題はエネルギー政策や二酸化炭素削減／地球温暖化などについてであった。ビル・ゲイツのこれらの問題に関する認識は非科学的で酷いものであったが、自ら寄付（税控除される）するワクチン開発については本音を言っているのであろう。この講演は下のサイトでどうぞ。
https://www.youtube.com/watch?v=JaF-fq2Zn7I
（注１）http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=202206161124144
（注２）http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=200911180942223
（注３）http://www.nikkanberita.com/read.cgi?id=201003061520516
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